2000年、女性の美しさも平和でこそとの女性たちの願いと、「美と平和へのかけ橋」の理念をかかげるレイラ化粧品の思いが重なって、「女性平和基金の会」が誕生しました。レイラ化粧品1本につき1円が「女性平和基金」として積み立てられ、毎年の原水爆禁止世界大会や日本母親大会などに海外の女性を招くために活用されています。2013年までに国際組織の代表含め16か国から54人の女性平和活動家が来日、日本の女性たちと交流を深めています。
この間、アフガニスタンやイラクの戦争、アフリカやパレスチナなどで続く紛争など、平和な21世紀をとの世界の人々の願いに反した状況がある一方で、武力によらない対話による平和解決をめざす流れが広がっています。2010年のNPT再検討会議を経て、核兵器禁止条約の締結をめざす動きが進み、戦争や米軍基地再編に反対する運動が、軍事基地や軍事同盟の存在そのものへの反対へと発展しつつあります。世界全体で年間138兆円ものお金が軍事費に使われている一方で格差・貧困が拡大、気候変動・地球温暖化による自然災害の多発が深刻な被害をもらしています。こうしたなか軍事費ではなく人々のくらしと命、地球環境を守るためにこそお金をつかうべきだという声が広がっています。2011年3月11日の東日本大震災と大津波、今も続く東京電力福島第一原子力発電所の放射能事故を受け、防災のあり方や再生可能な自然エネルギーへの転換をもとめる声が高まり、ドイツやイタリアはじめ各国で原発からの撤退が始まっています。
こうした変化をつくってきたのは、被爆者とともに歩んできた日本の原水爆禁止運動など世界各地の草の根の運動です。そして、どこでも、運動を支えているのは女性たち。アメリカのオバマ大統領が「核兵器廃絶」を公約に掲げたのも、平和運動家たちの粘り強いはたらきかけによるものです。その中心のひとりが、「女性平和基金」の招待者です。2010年の核不拡散条約（NPT）再検討会議に700万の署名を積み上げて会議の成功に貢献した日本の原水爆禁止運動。国連と各国政府、市民社会がともに「核兵器のない世界」をめざす流れをつくってきました。「女性平和基金」は、原水禁世界大会などへの女性活動家の参加を高め、草の根の声をよりゆたかに反映させる一助となって反核・平和運動に貢献しています。招待された女性たちからは、日本の女性の運動に支えられて来日し、日本だけでなく世界の運動と交流する機会を得られたことへのよろこびや感謝が寄せられています。
